コインチェックのハッキング事件から学ぶべき資産の守り方と対策

こんにちは！
本記事では、次の方にオススメの記事となっています。

仮想通貨投資や※NFTをきっかけに「コインチェック」を、一度は利用した方も多いのではないでしょうか？

仮想通貨取引所とは、主に日本円と仮想通貨を交換するときに利用します。

コインチェックは、国内で有名な仮想通貨取引所のひとつです。

とくに仮想通貨のサイトなんかを見てるとよく出てくるので、知ってる人も多いかなと思います！

しかし、コインチェックのような国内大手の取引所でも過去に資金が盗まれてしまう事件、いわゆる「ハッキング」がありました。

事件がきっかけで、日常生活に多大なる影響が及んでしまった方もいるでしょう......。
ハッキング被害をなくすことは、現状では難しいです。

しかしながら、コインチェックの事件から学ぶべきことがあります。
本記事では個人ができる対策とは何か、3つのステップでまとめました。

上記を踏まえた上で実践することで、被害を最小限に抑えることが可能です。

理由として、仮想通貨取引所で資金流失が発生した場合、返金されるかどうかの補償が確約されているわけではありません。
コインチェックのハッキング事件が起きたのは2018年。

事件の被害者に対して返金対応はありましたが、当時の利用規約では補償されない可能性もありました。

2022年6月現在、コインチェックの利用規約は改定されています。

ただし、ハッキングの内容によっては、現在も返金補償されない可能性があります。
つまり、資産を守るための準備をしておく必要があるのです。

本記事が、未来のあなたを守るきっかけになれば幸いです。
それでは、いきましょう！

【被害総額580億円】コインチェックのハッキング事件とは

コインチェックのハッキング事件における被害総額は、日本円で約580億円と国内最大級となっています。

世界で初めて、仮想通貨が盗まれた国内取引所である「Mt.GOX（マウントゴックス）」でも、被害総額は日本円で約370億円でした。
コインチェックの事件はおよそ1.5倍と、被害の大きさが表れています。

まず、事件が起きた原因、犯人について解説をしていきます。

コインチェックのハッキング事件の概要

コインチェックのハッキング事件について、3つの視点から解説します。

ひとつずつ、解説していきます。

なぜハッキング事件は起きたのか

コインチェックのハッキング事件が起きた要因は、3つあります。

専門用語が多いので、一つずつ解説していきます。

マルウェア感染によって引き起こされた

マルウェア感染とは、いわゆるウイルス（コンピュータのデータを盗むプログラム）の総称です。

画像ファイルなどに不正動作する仕組みを組み込むことで、PC上に保管されている情報を抜き取ることができます。

コインチェックの場合、画像が添付されたPCメールを社員が開いたことが要因です。
結果として、取引所で保管していた仮想通貨が盗まれてしまうこととなりました。

インターネット上で資金を管理していた

当時のコインチェックは、常にインターネットに接続された状態で資金を保管していました。

理由は、会社のお金を節約するためです。
日本政府では万が一の事態に備え、インターネットに接続しない状態で資金を管理するよう推奨をしていました。

当時のコインチェックは、管理体制が不十分であったことは否めません。

パスワードを一つしか設定していなかった

通常、仮想通貨取引所では資金を移動する際に、複数のパスワード（暗証番号）が必要となる「マルチシグ」という設定をします。
カンタンにいうと、自宅の鍵を複数設置しているとイメージしてください。

当時のコインチェックは、たった1つの鍵で資産を管理している状態でした。
セキュリティ面において、万全ではなかったといえます。

犯人はだれで、逮捕されたのか

ハッキング事件を引き起こした犯人は、残念ながら逮捕されていません。
したがって、なぜコインチェックを狙ったのかなど、未解明の部分が多くあります。

ただし、組織的な犯行である可能性が高いことは事実です。
盗まれた資金の取引履歴を調べていくと、数十億円にのぼる仮想通貨が保管されていることが判明したそうです。

今後も組織で、仮想通貨取引所を狙う可能性は十分に考えられます。
やはり、個人での資金防衛の対策を練ることは必須といえるでしょう。

【他の事件との比較】ハッキング被害の規模

コインチェックのハッキング被害が、どのくらい規模の大きいものであったのかを表にまとめました。
次の表は、国内における仮想通貨関連のハッキング事件の一例です。

コインチェックのハッキング事件が、いかに大きいかがひと目で分かりますね。
他の事件の内容は、個人の資産を守るための例題として、後ほど詳しく解説します。

コインチェックのハッキング事件後の変化

コインチェックのハッキング事件は、社会に大きな影響を与えました。
事件の影響について、次の項目で解説していきます。

コインチェック内部の変化

コインチェックはハッキング事件の3ヶ月後、※マネックスグループ株式会社に約36億円で買収されました。

お金に関するプロの企業であり、コインチェックも次のように社内体制が強化されていきました。

上記による改善が評価され、徐々に信用を回復していきました。
また事件当時、コインチェックは仮想通貨交換業の正式登録されていない状態でした。

国に申請途中の段階で違法ではないものの、正式に認定されている会社ではありませんでした。
2022年6月現在、仮想通貨交換業者として正式に登録されています。

ユーザーに対しての変化

ユーザーに対する変化として、二段階認証の採用があります。
今までは、IDとパスワードを入力すれば仮想通貨を送金できました。

しかし事件後はIDとパスワードの他に、6桁の数字も入力することが必須となりました。
6桁の数字は「Google Authenticator」という、パスワード発行アプリを利用します。

外部からの不正アクセスと、個人情報の流出を防ぐ対応策として導入されました。
我々ユーザーの手間が一つ増えてしまったものの、セキュリティ面は大幅に強化されました。

社会の変化

コインチェックのハッキング事件を受けて、2つの大きな変化が起きました。

一つ目は、日本暗号資産取引業協会とは、仮想通貨の取り扱いに関するルールを決める団体です。

日本暗号資産取引業協会には2種類の会員があり、違いは次のとおりです。

第2種会員から第1種会員へと移り変わるようになっており、コインチェックは第1種会員です。
二つ目は、2017年に改正された資金決済法というルールによって、国への申請と登録が必須となりました。

コインチェックのハッキング事件は、ユーザーへの安全面の強化が進むきっかけとなりました。

【完全復活】コインチェックがハッキング事件から信用を回復できた要因

スマホアプリダウンロード数が3年連続No.1など、コインチェックは信用の回復に成功しました。
国内において、もっとも人気の高い仮想通貨取引所といっても過言ではありません。

なぜコインチェックが信用を回復できたのか、疑問に思う方も多いでしょう。
信用を回復できた理由は３つが挙げられます。

一つずつ解説していきます。

事件発覚後のスピーディな公表

一つ目の理由として、コインチェックのハッキング事件が発覚してからの対応が、非常にスピーディなものでした。

事件の認識から約10時間後には、記者会見まで行いました。

事件後の対応が非常に早かったことは、ユーザーの不安を和らげる効果があったといえるでしょう。

自社資金による被害者への返金対応

事件発生の翌日、コインチェックは被害者に対し、会社の資金で返金補償することを発表しました。
そして、事件発生の2ヶ月後には返金対応が行われました。

マネックスグループの子会社になったこと

事件後にマネックスグループ株式会社の子会社になったことで、会社の内部が公開されるようになりました。
カンタンにいうと、会社の健康状態を公表するようになりました。

会社が健康な状態とは、会社がどのくらいお金を持っているかが一つのチェックポイントになります。
会社の健康診断書として使われる資料を財務諸表と呼びます。

コインチェックは現在、下記画像のようにインターネット上で財務諸表を公開しています。

事件の公表や返金補償をスピーディに行ったとはいえ、コインチェックの会社に対する不信感は拭えるものではありません。
会社の健康状態をすべて公開することで、ユーザーに対する信頼を徐々に回復していきました。

【補償されない!?】コインチェックのハッキング事件から知る衝撃の事実

衝撃の事実ですが、コインチェックを含む仮想通貨取引所において、返金補償が適用されない場合があります。
事件を経て、仮想通貨に対する安全性の強化が進みました。

しかしながらユーザーにとって、100％安全な状態とはいえません。

重要な部分のため、詳しく解説していきます。

保険適用の実例が少ない

保険適用の事例が少ないことで比較ができず、金額を計算することが難しいです。
保険とは、ユーザーが被害に遭ったときにいくらを支払うべきか、過去の事例と比較する場合が多いです。

つまり過去の事例が少ないことで、次のような負のループに陥ってしまいます。

現在ある保険ではほとんどの場合、仮想通貨が適用外と明記されている場合が多いです。

したがって、保険以外の準備が必要となります。

仮想通貨取引所が経営破綻した場合は補償されない可能性がある

仮想通貨取引所が倒産してしまった場合、基本的に返金補償はされません。

世界初の仮想通貨ハッキング事件である「Mt.GOX（マウントゴックス）事件」を例にします。
Mt.GOX（マウントゴックス）は、ビットコインの保有量世界一を記録した日本国内の仮想通貨取引所でした。

しかしながら、2011年にハッキング被害に遭い、約470億円の資金が失われてしまいました。
さらに残念なこととして、2014年に会社が倒産するまで、ハッキング被害に遭ったことを公表していませんでした。

返金補償について、岡本政明法律事務所の記載によると、次のとおりです。

つまり会社が倒産した場合、預けている資産の所有権が個人ではなくなり、取り戻すことができなくなる可能性があるということです。
ひどい話ですが、日本の法律では上記のように判断されてしまうということです。

「Mt.GOX事件」は、仮想通貨取引所に対する認識を改めなければならない貴重な事例となりました。
仮想通貨取引所に預けておけば安全、ということではないのです。

補償がハッキング被害の場合に限る

コインチェックでは、ハッキング被害に対する補償しか行いません。
一見すると十分に見えますが、落とし穴も存在します。

例えば2018年、※MONA（モナ）コイン事件という珍しい事件が発生しました。

MONAコイン事件の特徴は、仮想通貨取引所へのハッキングではなく、ブロックチェーン上で行われた不正行為という点です。
ブロックチェーンは「銀行の預金通帳」をイメージするとわかりやすいです。

仮想通貨の取引をすると、お金のやり取りがブロックチェーンという通帳に記帳されます。
そして、記帳する人を※マイナーと呼びます。

場合によって、マイナー同士が取引の実行を同時に行ってしまうケースがあります。
そして、どちらが正しいお金のやり取りなのかの判断基準は、記帳され続けた方が正しい情報とされてしまいます。

MONAコイン事件の場合、マイナーよりも犯人が間違った取引情報の履歴を、多く記帳しました。
結果として、間違った情報が正しい情報と判断されてしまったのです。

つまり、仮想通貨取引所のミスではないため、補償の義務が発生しない可能性が高いです。
MONAコイン事件も、個人で資産を守る行動を取らなければならないことを表す事件となりました。

【たった一つ】コインチェックのハッキング事件から学ぶべき行動

コインチェックのハッキング事件を経て、個人が行動すべき行動は「資産を分散」させることです。
具体的にいうと、3つの取引所と1つの※個人ウォレットを利用することです。

仮想通貨を扱う上で、資金を一つに固めて保管するのは危険です。
現状、物理的に資産を分散させることが多くの資産を失わない手法となっています。

本記事では、4つの仮想通貨取引所の特徴とオススメのウォレットをご紹介します。

そして、オススメのウォレットは「メタマスク」一択です。
各取引所とウォレットについて、できる限りわかりやすく解説します。

ぜひ、今後の参考にしてみてください。

コインチェックをオススメする理由

コインチェックはマネックスのグループ会社となったことで、会社自体が安定したことは大きな強みです。

しかしながら、他にもコインチェックをオススメする理由は3つあります。

具体的にみていきましょう！

売上が伸びている

コインチェックの売上（営業利益）は、2020年4月〜2021年3月までの1年間で137億円という驚異的な実績を挙げています

特に2021年はNFTの市場規模が拡大したことで、コインチェックの利用者数も増加しました。

画像は、世界でNFTを購入した人数を表したものです。

NFTがなぜ注目されているかは後ほど解説しますが、世界の流れが遅れて日本に来ることはよくあります。
今からNFTに触れておくことで、先行者優位を得られるかもしれませんね！

幅広いサービスを展開している

コインチェックでは、仮想通貨取引所であると同時に下記サービスも行っています。

とくに電気とガスを利用しない日はないでしょう。
コインチェックガスのみ、サービス提供エリアが限定的です。

ただ日常生活を送るだけでビットコインが貯まるなんて、目からウロコの魅力的なサービスです。
切り替えもカンタンなので、ぜひ活用してみてください。

将来性のある事業活動

コインチェックは数年後を見据え、仮想通貨取引所以外の事業活動をしています。

前述でも取り上げたコインチェックNFT（正式名称：Coincheck NFT β版）とは、NFTのマーケットプレイス（売買できる場所）です。

NFTを購入できる点は、他の取引所と差別化できるポイントの一つです。

「The Sandbox（ザ・サンドボックス）」という、「NFTの土地」を販売する世界規模で有名なものも扱っています。

今後、仮想通貨取引所がNFT事業を展開することで、ユーザーのメリットが増えます。
例えば、取引所とマーケットプレイス（売買できる場所）が一緒になることで、ムダな手数料を削減できます。

以上、3つの理由

からコインチェックは利用する価値のあると考えます。

コインチェック以外でオススメの仮想通貨取引所3選

コインチェック以外でオススメする仮想通貨取引所は、次の3つです。

各取引所の特徴や強みについて、わかりやすく解説していきます。

bitFlyer（ビットフライヤー）

bitFlyer（以下、ビットフライヤー）は、コインチェックと同様に国内を代表する仮想通貨取引所です。

最大の魅力はビットコインが貯まるクレジットカードです。

楽天カード利用で楽天ポイントが付与されるように、ビットフライヤークレカを使用することでビットコインが付与されます。

カードには2種類あり、2つの違いは次のとおりです。

プラチナカードの還元率は1％のため、年間で12,000円相当のビットコインが貯まります。
さらに、コインチェックガスやコインチェックでんきの併用で、二重にビットコインを貯めることも可能です。

ぜひ、日常生活にビットフライヤークレカを導入してみてください。

ビットフライヤークレカを作る

GMOコイン

GMOコインは、2021年に410億円の売上（営業利益）という、過去最高業績を挙げている大企業です。

最大の魅力は、仮想通貨の取引にかかる手数料がほぼすべて無料です。

一部有料ではあるものの、コインチェックよりも無料で利用できる幅は広いです。
仮想通貨の利用を増やしていく場合、手数料の削減を行っていかないといけません。

口座開設は無料で行うことができるので、この機会に開設してみてはいかがでしょうか。

DMMbitcoin（DMMビットコイン）

DMMbitcoinは、仮想通貨取引に関する手数料がほぼ無料です。

他社と異なる点として、合同会社DMM.comは「領域とわず、何でもやる」をモットーに掲げている会社です。

例えば、「DMM Connect Chat」という、3Dアバター（立体のキャラクター）で利用できる※メタバース空間を展開しています。

具体的には、メタバース内で行うイラストの展示会、3DアバターのLiveなどを行っています。

今後、バーチャル空間を体感できるデバイス（電子機器）が普及することで、「メタバース」の浸透は加速していくといわれています。

新しい領域に踏み込んでいるDMMbitcoinを、ぜひ利用してみてください。

ウォレットには「メタマスク」がオススメ

仮想通貨を保管する方法として、ウォレットとよばれるインターネット上のお財布を作ることが可能です。
個人用のウォレットを作成することで、だれかに任せることなく自分自身ですべて管理することができます。

ウォレットの中でも、「メタマスク」をオススメする理由は3つありまして。

メタマスクの国内利用者数は、約8,000人です。

世界的にはまだ少ないものの、日本でも徐々に利用者数が増えています。
つまり、情報が正しいかどうかの比較ができるということです。

例えば、メタマスクが利用できないという情報が流れても、本当に正しいかどうか調べることで比較できるのです。

また、NFTを購入する上で欠かせないツールです。
NFTは、無限にコピー可能だったデジタルデータを、ナンバリングによって判別ができるようになりました。

野球ボールに例えると、普通のボールとサインボールの区別がつくようになりました。

また、「だれがサインボールを所有しているのか」も分かるため、売買による価値の交換ができるようになりました。

NFTは2021年の流行語大賞にもノミネートなど、国内でも徐々に話題となっています。

さて、メタマスクとNFTの関係性について、もう少し深堀りしていきましょう！

メタマスクとNFTの関係性

「メタマスク」の主な用途は、NFTの購入に利用するお財布です。
「メタマスク」は、※イーサリアム上で利用する仮想通貨を保管するために開発されました。

そして、NFTの購入がもっとも売買されている場所がOpen Sea（オープンシー）です。

Open Seaはイーサリアムブロックチェーン上に存在しているため、ETHという仮想通貨を利用します。

したがって、NFTを購入する上で「メタマスク」は必須のツールといえるのです。

メタマスクの利用者数

前述のとおり、国内でのウォレット数は約8,000ウォレットです。
同年2月時点では約3,000ウォレットであったため、2.5倍に増加しています。

さらに世界の利用者数で見てみると、2022年5月時点で月間40万ウォレットがNFTの売買を行っています。

昨年対比で比べてみると、約15倍と急激に増えているのがわかります。

NFTの可能性の広さ

メタマスクの利用者数が増えている理由として、NFTの可能性が非常に広いことが挙げられます。

2022年7月時点、NFTは次のように活用されています。

上記はNFTの活用方法のごく一部ではありますが、一つずつ解説していきます。

オンラインサロンの会員権など証明するツールとなる

NFTの証明する技術を応用することで、オンラインサロンの会員権にもなります。

オンラインサロンとは、インターネット上で共通の目的を持った人同士で集まるコミュニティです。

共通の目的の一例は下記のとおりです。

入会金をNFTとして販売することで、画像のとおりメリットがあります。

通常であれば、数万円の入会金もしくは、毎月数千円を支払うことが一般的です。

NFTを活用することで、双方にメリットのあるビジネスモデルといえるのです。

デジタルイラストの個人販売

NFTの普及によって、だれが描いた作品か、現在だれが所有しているかがナンバリングによって証明できるようになりました。

そしてOpenSeaの3つのメリットによって、さらに普及が加速しました。

特に3つ目の報酬制度は、製作者がだれであるか証明できるNFTだからこそ、成り立つのです。

投資商品になる

NFTは転売ができるため、初期で購入した価格より高く転売することで利益を得ることが可能です。

例えば、無名のクリエイターさんのNFTを1,000円で購入したとします。

1年後に、クリエイターさんが有名となり、価格が100倍となる事例は珍しくありません。

下記画像は「CryptoNinja Partners」というNFTコレクションです。

2022年7月現在、最低価格が0.64ETH（約9万円）です。
初期の販売金額は0.001ETH（約200円）であったため、640倍まで価格が上昇しています。

今後もさらに、NFTの需要は増えていく見込みです。

ぜひ、この機会に無料でウォレットを作成しておきましょう。
作成まで、約10分で終了します。

メタマスクの作成方法

メタマスクの作成方法は、以下の手順です。

手順は多いですが、一つ一つの作業はとてもカンタンです。

画像付きで解説していきます。

メタマスク公式サイトより「Download now」をクリック

公式Twitterなどを経由して、メタマスク公式サイトに飛びます。

注意点として、「Google検索」は行わないでください。
理由は、本物に見せかけた詐欺サイトの可能性があるからです。

「Install MetaMask  for Chrome」をクリック

赤枠の「Install MetaMask  for Chrome」を選択します。

Chromeとは、Googleが提供している無料のソフトウェアで、インターネット上で使いやすいように設計されています。

主な特徴は、「拡張機能」と呼ばれるカスタマイズができることです。

今回インストールするメタマスクも、Chromeの拡張機能を利用して追加します。

Chromeの拡張機能に追加

Chromeの拡張機能に「メタマスク」を追加します。

追加することで、利用したい時にワンクリックでメタマスクが開くようになります。

ウォレットを作成を選択

続いて、右側の「ウォレットを作成」を選択します。

パスワードの作成

新規パスワードを作成します。

シークレットリカバリーフレーズをメモ

シークレットリカバリーフレーズは、メタマスクを利用する上でもっとも重要なワードです。

シークレットリカバリーフレーズとはパソコンを買い替えたときなど、ウォレットを再度設定するためのパスワードになります。

注意点として、パスワードが第三者に知られてしまった時点で、ウォレットの中身はすべて引き出されてしまいます。

パスワードであるシークレットリカバリーフレーズを知る人を、メタマスク上では持ち主と呼びます。
第三者に教えることは一切ありませんので、注意しましょう。

メモを取ったシークレットリカバリーフレーズを記入

メモを取ったシークレットリカバリーフレーズを、順番通りに選択していきます。

次のページへ移行すると、作成完了の画面になります。

以上で、メタマスクのインストールは終了です。

【まとめ】コインチェックのハッキング事件を活かすのは自分次第

コインチェックのハッキングは痛ましい事件でしたが、資産を守るために取るべき行動を教えてくれる事件でもありました。

あらためて、3つの対策を振り返っておきます。

MONAコイン事件のように、想定外の事件も今後起きるでしょう。
資産を分散化することで、壊滅的なダメージを追うことを防ぐことが可能です。

ぜひ、本記事があなたの行動のきっかけになれば幸いです。